分かりづらいですね。
まぁ、本人もイッパイイッパイヨクワカンネ状態なんですがｗ
ええと、
兵器（軍事）は、ＩＣの出現によりその幅を拡げた。
ＡＢＣＤＥ兵器。
基本線となるのは、核（Ａ兵器）で、素粒子や原子（電子）物理学。
そして、
事が動く交差点では、戦争屋（三菱系）が暗躍している。
情報の流通工作を行う輩、通信。
まぁ、上手に回収出来てませんがｗ
この流れは、不正選挙を追う事にもなります。
ICってか、電気を見てるようでもあるので、
電気工事に例えますかｗ
電気（情報）を結ぶ為に、配線と配管を。
ある交差点、そこは、単なる中継所なのか、操作場なのか。
大体、そこら辺にケーブルを引っ張っていってる感じで。
記事を跨いでまとめてる箇所は、配管ですなｗ
だからまだ、ケーブル繋げていませんｗ
１９７０年辺りに的を絞ったのは、為替変動性、ニクソンショック。
これを1つの動力場(ブレーカー)として、配線中。
がっつり繋げそうな箇所は、幾つかありますが、
もう少し全体を見ていきたいので、
まだ、あっちこっちウロチョロしますYO
○JAXAと よくある地震
http://desuperado.seesaa.net/article/344125965.html
○通産省（経産省） 資源派 石油と核とニクソンショック
http://desuperado.seesaa.net/article/346359916.html?1363964464
○産業技術総合研究所と理化学研究所 経産省と文科省と加速器
http://desuperado.seesaa.net/article/350134424.html
○アポロ計画 ＩＣＢＭ インターネット スプートニク・プロレス
http://desuperado.seesaa.net/article/351580261.html?1364184397
の 続きです。
核実験の始まり、仁科教授の加速器は、理研。
理研の創設には、渋沢栄一が。
渋沢栄一と親族関係にあたる、植村 甲午郎。
植村甲午郎は、経団連会長時にＪＡＭＳＴＥＣ（ちきゅう号）の設立（要請）。
海外では、IOC（政府間海洋学委員会）のGIPME （世界海洋環境汚染委員会）が発足。
米国が2000m級潜水調査船「ディープスター」を作る。
核サイクルに動きがあった時、そして米国でインターネットの原型（パケット交換ネットワーク）が出来た時でもある。
植村甲午郎は、戦中の国家総動員法の指揮をとった人物。
企画院、内閣調査局の流れも追いたいですが・・
現在のＪＡＸＡの理事、副理事は、マサチューセッツ工科大学出身。
理事長の立川敬二は、１９７２年に、日本電信電話公社に入社。
１９７７年にマサチューセッツに留学し、翌年、経営学部の修士コースを卒業。
１９８５年の日本電信電話公社民営化後、ＮＴＴアメリカの最高責任者に。
その後、１９９８年～２００４年までＮTTの代表取締りを務め、現在に至る。
時期が合う。
７２年は、沖縄の返還ですね。
ニホン在駐米軍利権もアタマに置いときながら、、、
ネットとゆーか、通信から逝きましょうｗ
郵便は、物流であり情報の伝達。
物流＝交通
情報の伝達＝通信
逓信省
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%93%E4%BF%A1%E7%9C%81
逓信省（ていしんしょう）は、大日本帝国憲法下の日本に存在した、郵便や通信を管轄する中央官庁である。
内閣創設時から第二次世界大戦中の行政機構改革で統合されるまで、交通・通信・電気を幅広く管轄していた。第二次世界大戦後にも復活して1946年（昭和21年）から1949年（昭和24年）まで存在したが、この時期には通信事務のみを管轄した。現在の総務省、日本郵政（JP）、及び日本電信電話（NTT）は、1946年（昭和21年）から1949年（昭和24年）までの逓信省の後身に相当する
郵便と通信は、もともと一緒。
有線と無線があるが、通信そのものは、軍事行動と共に発展してきた。
そこ（戦場）では、無線の方ですね。
無線＝電波
電磁波
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9B%BB%E7%A3%81%E6%B3%A2
電磁波は, 特にその波長によって物体との相互作用が異なる。そこで、波長帯ごとに電磁波は違う呼び方をされることがある。すなわち, 波長の長い方から、電波・赤外線・可視光線・紫外線・X線・ガンマ線などと呼ばれる。
← 長波長 短波長 →
電波 - マイクロ波 - 赤外線 - 可視光線 - 紫外線 - X線 - ガンマ線 - 電磁放射線
放射線（放射能）は、レントゲン、X線の発見からと考えて。
電磁気学からの発展。
核・原子力関連年表１（～1945年）
http://www.nagai-bunko.com/shuushien/atomic/atomtl01.htm
と、ゆー事で、
電波＝電磁波＝放射線→核開発
郵政と通信と核は、重なる部分（利権）が多い。
よって、セットで動く。
道路公団、地デジ化、郵政民営化、MOX、、、
小泉カイカクは、何処にメスを入れたんだったっけ？
まぁ、金融政策が一番に堪えたんですけどもNE
はい。
でわ、無線から。
このクニの防災システムの肝でもあるJRC。
セキュリティなので、監視システムですね。
日本無線株式会社（JRC）
製品情報
http://www.jrc.co.jp/jp/product/index.html
（無線ソリューションの監視システムに官庁向けソリューションを辺りをご覧下さいｗ）
沿革
http://www.jrc.co.jp/jp/company/html/history.html
1915 （大正4年） 12月 「匿名組合日本無線電信機製造所」を創立。
1916 （大正5年） 12月 当社製品第1号、瞬滅火花式電信装置を完成。
1920 （大正9年） 2月 「日本無線電信電話株式会社」に改組。資本金100万円。
1922 （大正11年） 2月 日本初の気象放送用無線機を完成。
6月 500W送信用3極管を完成。
1923 （大正12年） 12月 日本初の500W真空管式送信機を完成。
1924 （大正13年） 4月 独・テレフンケン社と資本・技術に関し契約締結。
6月 ラジオの部品と受信機の開発に着手。
1925 （大正14年） 日本初の3kW大電力送信機を完成。
1928 （昭和3年） 小型固定抵抗器を発明。商品名「ワイローム」。
1930 （昭和5年） 1月 東京・大崎に本社工場を建設・移転。
12月 新型ラジオ受信機、NHK優秀ラジオ展で1位受賞。
1932 （昭和7年） 3月 全国産化の出力500W放送機を完成。
精密周波計・電圧計を完成。
1934 （昭和9年） 日本初の航空無線機（短波）を開発。
1938 （昭和13年） 7月 東京・三鷹（現在地）に工場を建設、移転。
1939 （昭和14年） 世界初のキャビティ・マグネトロンを完成。銅の打ち抜き陽極、波長10cm出力500W。
1942 （昭和17年） 12月 「日本無線株式会社」と商号を変更。
1943 （昭和18年） 日本初の超短波による時分割多重無線通信の実験を東北大学と実施、成功。
1945 （昭和20年） 12月 新商標を採用。
1948 （昭和23年） 4月 大阪営業所（現：関西支社）を開設。
11月 日本初の超音波測探機を完成。
1949 （昭和24年） 4月 日本初のマイクロ波多重無線通信に成功。
5月 魚群探知機の実験に成功、製品化。
10月 「長野日本無線株式会社」設立。
「上田日本無線株式会社」設立。
1950 （昭和25年） 1月 「株式会社 日本無線医理学研究所（現：アロカ株式会社）」設立。
4月 いち早く気象レーダーの研究、開発を再開。
1951 （昭和26年） 10月 世界初のチタン酸バリウム振動子の魚群探知機を発売。
1952 （昭和27年） 12月 日本初の9000MHz船舶レーダーを完成。
1953 （昭和28年） 2月 東京証券取引所に株式を上場。
7月 日本初の反射板中継方式による、7000MHz多重通信の電話伝播実験に成功。
1954 （昭和29年） 3月 日本初の気象レーダーを開発。
1955 （昭和30年） 5月 「日本無線硝子株式会社」設立。
1956 （昭和31年） 8月 「武蔵野電機株式会社」発足。
1957 （昭和32年） 4月 独・テレフンケン社と技術援助契約。
1959 （昭和34年） 3月 TV中継放送装置を完成。
1960 （昭和35年） 2月 世界初のトランジスタ化ロラン受信機を開発、発売。
9月 雨量水位テレメータ装置を開発。
1961 （昭和36年） 3月 「新日本無線株式会社」発足。
7月 東京・港区虎ノ門に本社事務所新設。
1962 （昭和37年） 12月 大崎工場（現：マリンサービス部）新設。
1964 （昭和39年） 8月 日本初の同時通訳放送装置をホテルオークラに納入。
東京オリンピック大会の音響装置を納入。
1969 （昭和44年） 10月 研究所を三鷹製作所に新設。
空港監視用レーダー（ASR）を完成。
世界に先駆けトランジスタ式船舶用小型レーダーを完成。
1970 （昭和45年） 2月 日本万国博覧会に会場全域放送装置を納入。
5月 JAC120汎用電子計算機を発売。
日本初のデジタル方式フライトシミュレータを完成。
7月 日本初のNNSS（衛星航法装置）とオメガ受信機を開発。
9月 インドネシア国立技術研究所（現P.T.INTI）との技術提携契約に基づき通信機の現地組立を開始。
1971 （昭和46年） 1月 レイセオン社と航海計器に関する長期販売代理契約締結。
5月 日本初のリアルタイム信号解析装置を発売。
1972 （昭和47年） 3月 世界初の水質常時監視システムを完成。
6月 船舶用衝突予防援助装置（ARPA）を完成。
1975 （昭和50年） 5月 「JRC do Brasil Empreendimentos Eletrônicos Ltda.」 設立。
8月 日本初の海事衛星（インマルサット）船舶地球局装置を完成。
1976 （昭和51年） 10月 三鷹製作所内に研修センタ開設。
1977 （昭和52年） 1月 JAC150コンピュータシリーズを発売。
6月 アマチュア無線機を発売。
10月 新日本無線とLSI共同開発に着手。
1978 （昭和53年） 2月 A/N表示RDPシミュレータを運輸省に納入。
1979 （昭和54年） 3月 全固体化PCM・PSK多重無線通信装置を完成。
5月 カラー魚群探知機を発売。
7月 大阪支社（現関西支社）ビル竣工。
9月 衛星通信用小型地球局（SES）を完成。
1980 （昭和55年） 10月 ラック型無線通信装置、魚群探知機など新シリーズを発売。
1981 （昭和56年） 2月 船舶レーダーの新シリーズを発売。
1982 （昭和57年） 5月 埼玉工場を新設。
1983 （昭和58年） 1月 世界初のカラー海象ディスプレイ、カラースキャニングソナーを発売。
4月 「JRCエンジニアリング株式会社」設立。
海事衛星船舶通信装置の対米他輸出をレイセオン社と提携契約。
5月 本社事務所、東京・港区赤坂に移転。
8月 海事衛星船舶地球局のシェア世界１位になる。
1984 （昭和59年） 8月 日本初 船舶用GPS受信機を開発。
9月 セルラ自動車電話用移動機を発売。
1985 （昭和60年） 5月 米国レイセオン社および欧州子会社と船舶電子機器の全面的な販売提携契約を締結。
10月 「ジェイ・アール・シー特機株式会社」設立。
ビジネス通信用衛星データ多重化装置、マルチメディア多重化装置を発売。
1987 （昭和62年） 2月 大容量自動車電話用無線基地局送受信装置を完成。
8月 船舶用大型ラスタスキャンレーダー/ARPA新シリーズを発売。
1990 （平成2年） 1月 資本金100億円超す。
3月 世界で初めて車載用GPSを開発。
1991 （平成3年） 4月 4GHz帯小容量デジタル無線装置を完成。
9月 GMDSS用無線通信設備シリーズを完成。
10月 世界で初めて陸上用インマルサットCの検定取得。
1992 （平成4年） 9月 デジタル移動体通信用基地局増幅装置を完成。
1994 （平成6年） 7月 事業部制導入。
8月 品質マネジメントシステム ISO9001認証取得。
1998 （平成10年） 2月 環境マネジメントシステム ISO14001認証取得。
1999 （平成11年） 6月 22GHz加入者アクセス無線装置を発売。
ETC路側シミュレータを発売。
7月 「総合ビジネスサービス株式会社」設立。
2000 （平成12年） 6月 LPA工場新設。
7月 「株式会社 ジェイアールシーテクニカ」設立。
高速無線LAN JRL-600シリーズ発売。
10月 「マリンフォネット株式会社」設立。
2002 （平成14年） 6月 VDR（航海データ記録装置）を発売。
9月 AIS（船舶自動識別装置）を発売。
12月 本社事務所、東京・新宿区西新宿に移転。
2003 （平成15年） 6月 インマルサットFを発売。
2004 （平成16年） 4月 ARPA付船舶用カラーレーダー JMA-9900シリーズを発売。
6月 第15回電波功績賞で「26GHz帯高速FWAシステムの開発・実用化」が総務大臣賞を受賞。[ 日本電信電話、新日本無線、日本電業工作、安藤真教授(東京工業大学大学院)とともに ]
8月 船舶用 リアルタイムレーダー JMA-5300シリーズを発売。
9月 11/15/18GHz帯156Ｍエントランス無線装置を完成。
2005 （平成17年） 2月 マルチシステムUEテスタ NJZ-2000シリーズを発売。
12月 株式譲渡により「新日本無線株式会社」「アロカ株式会社」を関係会社より除外。
2006 （平成18年） 4月 本部制導入
10月 二輪車用ETC車載器 JRM-11シリーズを発売。
12月 「マリンフォネット株式会社」と「マリンテック株式会社」が合併。
2007 （平成19年） 11月 インマルサット FleetBroadBand FB250 船舶端末設備を発売。
2008 （平成20年） 2月 地域WiMAX用基地局装置の出荷開始。
5月 世界で初めて新IMOレーダー性能基準対応レーダーのMED検定を取得。
2009 （平成21年） 8月 本社事務所を杉並区荻窪に移転。
はい。
始まりである、匿名組合日本無線電信機製造所は、検索が上手にいかないので、
日本無線電信電話株式会社を。
日本無線電信
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E7%84%A1%E7%B7%9A%E9%9B%BB%E4%BF%A1
明治、大正期の日本の有線（海底線）による国際電信回線の大部分は、大北電信会社に依存していた。1903年に商業太平洋海底電線会社は、サンフランシスコから、ハワイ、グアムを経由しマニラ間に海底電信線を敷設した。商業太平洋海底電線会社がこの電信線を分岐しグアムから小笠原まで敷設、日本政府が小笠原から東京までの電信線を敷設（小笠原丸）[1]することで、1906年に日米間の電信回線が開通した。海外電信については、大北電信会社と商業太平洋海底電線会社の所有する設備に依存していた。このため、海外電報料金の内に占める、当該会社への支払額は、相当な額であった。1919年に、渋沢栄一の提唱により日米間に海底電信線を敷設する会社を設立する事な検討された。しかし米国は、外国の法人に海底電信線の米国での陸揚げを認めなかったため、この計画は実現されなかった。
YMCA渋沢栄一は、いろいろ出されてる方（ﾌﾞﾛｶﾞｰ）が多いと思いますので、
そのうちがっつりｗ
日本無線株式会社（JRC）の主要株主 日清紡ホールディングス 64.3%
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%97%A5%E6%B8%85%E7%B4%A1%E3%83%9B%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%82%B9
日清紡は、旧根津財閥を汲む芙蓉グループ。
M&Aとしては、2004年（平成16年）にアパレルメーカーのCHOYAを皮切りに、2005年（平成17年）は新日本無線をTOBで買収、2010年（平成22年）12月には日本無線を子会社化した。結果、エレクトロニクス事業がテキスタイル事業を抜いて最大事業セグメントとなった。尚、新日本無線の買収の際は村上世彰率いる村上ファンドと競合した。
日清紡ホールディングス
http://www.nisshinbo.co.jp/ir/stock/info.html
大株主 （2012年3月31日現在）
株主名 持株数（千株） 持株比率（％）
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） 13,022 7.5
富国生命保険相互会社 12,000 6.9
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 11,000 6.3
帝人株式会社 6,028 3.5
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口9） 5,537 3.2
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託帝人口） 4,700 2.7
資産管理サービス信託銀行株式会社（証券投資信託口） 3,189 1.8
JPモルガン証券株式会社 2,671 1.5
ステートストリートバンクウェストペンションファンドクライアンツエグゼンプト 2,626 1.5
四国化成工業株式会社 2,500 1.4
はい。
で、日本無線株式会社（JRC）の沿革に戻りまして、
レーダーだったりするので、世界一のミサイルメーカー「レイセオン」が出てきましたねｗ
レイセオン社の設立には、マンハッタン計画のヴァネヴァー・ブッシュでしたね。
で、１９７１年に航海計器に関する長期販売代理契約締結。
＞植村甲午郎は、経団連会長時にＪＡＭＳＴＥＣ（ちきゅう号）の設立（要請）。
海外では、IOC（政府間海洋学委員会）のGIPME （世界海洋環境汚染委員会）が発足。
米国が2000m級潜水調査船「ディープスター」を作る。
これも１９７１年。
＞新日本無線の買収の際は村上世彰率いる村上ファンドと競合した
の、２００５年に日本無線から日清紡ホールディングスの子会社になった新日本無線。
新日本無線 沿革
http://www.njr.co.jp/corporate/history.html
1959年9月 日本無線（株） 全額出資により商号埼玉日本無線（株）として創立
1961年3月 商号を新日本無線（株）と改称
1961年12月 日本無線・レイセオン社の合弁会社となる
日本無線よりマイクロ波管製造部門を譲受
1962年7月 日本無線より半導体製造部門を譲受
1963年4月 マイクロ波管および半導体販売部門を日本無線より譲受
三菱系に近く、ここが買収沙汰を起こすと、異様な価格の吊り上げが起きる芙蓉グループｗ
NASA（マサチューセッツ）からのミサイルシステムの流し場でもあるレイセオン。
ある情報の交差点。
スクランブルが多発してそうですｗ
マイクロ波って、プラズマって？？
と、思い↓なんかを覗いていたんですが、
レイセオンが出てきました。
○マイクロ波加熱応用技術よろず相談室
http://www.microwave.ne.jp/index.html
http://www.microwave.ne.jp/19/032.html
(2) マイクロ波エネルギー送電
電気エネルギーをＡ地点からＢ地点へと無線で送電することが管理以前から考えられている。宇宙空間に巨大な太陽光発電システムを設置し発電した電力をマイクロ波に変換し地上の受信基地に送電するものであり、１９６８年に米国のピータ・グレーザという方が「ＳＰＳ構想（SolarPower Station）」を発表している。これは地上での太陽光発電に比べて、宇宙空間で発電すれば強いエネルギーが得られ、２４時間発電も可能との特長を有している。
本構想を更に発展させ１９７４年に米国・ＭＩＡＭＩ大学でのシンポジウムで、大規模な宇宙発電送電計画「ＳＳＰＳ（Satellite Solar Power Station）が発表され、図19.3.45 のような概念図が示されている。これによると宇宙ステーションに設置される太陽電池（６ｋｍ＊２０ｋｍ程度）により電力８００万ｋＷを発電し、この電力をマイクロ波に変換し地球へ電送、地上で５００万ｋＷの電力を得ようとする壮大な計画である。システムの総合効率を５６％程度と推定している。
マイクロ波エネルギーによる電力の送電基礎実験としては、１９６９年に米国・レイセオン社において地上から放射したマイクロ波エネルギーを受けて模型のヘリコプターの滞空実験に成功している。
我が国では１９７５年（昭和５０年）に発振周波数２.４５ＧＨｚ、マイクロ波電力１０ｋＷの送・受信装置によりマイクロ波エネルギーの電送実験が電総研において実施されている。１９９２年には、京都大学・超高層電波研究センターにおいて送電マイクロ波エネルギーにより模型のプロペラ機を飛ばす実験を実施して成功している。
http://www.microwave.ne.jp/20/001.html
20.1 プラズマとは…？
強い電磁場或いは非常に高温の条件下にある気体は、イオンや電子及び中性粒子からなる部分的に電離した状態にあり、電気的には中性である。このような状態を「プラズマ」と呼ばれ固体、液体及び気体とも性質が異なることから第四の物質状態と言われている。蛍光灯や放電灯、自然界でのオーロラや稲妻、更には太陽・恒星などもプラズマ状態にある。
神の杖（素粒子ビーム!?）なんかのお話に繋がりますね。
衛星からのマイクロ波の受信。
「電磁波の誘導装置」という事ですね。
で、オイルショック・・・まぁ、ニクソンショックから始まる宇宙太陽光電池計画。
宇宙太陽光発電
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%87%E5%AE%99%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%85%89%E7%99%BA%E9%9B%BB
歴史
1968年にアメリカのピーター・グレイザー博士により初めて提唱された。その後、オイルショックをきっかけとして1977～1980年にNASA（米国航空宇宙局）とDoE（米国エネルギー省）が構想検討した。この検討においては、アメリカ合衆国全土の全電力を賄うため、発電性能500万kW（原子力発電5機分）、総重量約5万tの超巨大衛星を静止軌道上に年に2機ずつ、合わせて60機程を打ち上げることが計画された。しかし、この研究は技術的に欠落した箇所がないとされながらも、財政の緊縮方針により凍結されることとなった。
1990年代に入ると日本における研究活動が活発化し始め、旧宇宙科学研究所（現宇宙航空研究開発機構）を中心とした大学および国立研究所の研究者が、1万kW規模の発電をする宇宙太陽光発電「SPS2000」の概念設計を行い、基本的な技術の研究が進んだ。同じ頃に旧通商産業省工業技術院のニューサンシャイン計画の一環として、100万kW規模（原子力発電1機分）の発電ができる宇宙太陽光発電の構想検討を行った。また1992年にMILAX飛行機によるマイクロ波送電の試験もあった。これは、飛行機の飛行に必要な電力をマイクロ波により供給する、という試験である。翌1993年にMILAX試験で開発した技術を用いて、宇宙空間でマイクロ波電力伝達するISY-METSロケット試験を実施した。また、軽量で頑丈な太陽光電池の開発が行われている[6]。
1990年代後半にアメリカでの活動が再開し、「Fresh Look」と言う検討を行った。その結果「宇宙太陽光発電は最新の技術をもってすれば実現可能であり、既存の発電システムと同じくらいの発電単価を実現できる」とする報告を受け、アメリカ合衆国の議会はNASAに対して数十億円程度の予算を付け、研究開発を開始した。2004年1月14日にブッシュ大統領が演説・発表した新宇宙計画においても、有人火星探査に関する研究の一環として宇宙太陽光発電の研究開発を取り上げている。
日本においては、1998年から旧宇宙開発事業団（現JAXA）が調査・研究を進めている。また、経済産業省でも2000年度より検討を開始した[7]。政治サイドの取組みとしても、開発を推進するための「宇宙エネルギー利用（宇宙太陽光発電）推進議員連盟」を2003年2月27日に結成した。一方でSPS2000計画は達成することができなかった。社会的ニーズが進捗しても技術的な進捗はそれに答える速度で進歩しないとしている[8]。2011年からは京都大学を中心とした共同研究機関が実験施設を設置して実証化実験を本格開始している[9]。
欧州では1999年よりInvesting in Spaceプログラムの一環として、宇宙太陽光発電に関する研究を進
各国の計画
[編集] 米国
米国防総省は2007年10月10日、宇宙太陽光発電所の開発計画案（Phase 0 Architecture Feasibility Study）を公表した[11]。
また、SolarEn社は宇宙太陽光発電用衛星からの電磁ビーム照射で熱帯低気圧の渦の温度を上げることで勢力を弱める技術の特許申請を行っている。
[編集] 日本
宇宙航空研究開発機構の総合技術研究本部の研究チームは、2020～2030年の間の実用化を目指している。100万kW級（現行の原子力発電所で、商用炉1基相当）の実用システムを実用化するために、マイクロ波による電力送電方式の部分試作実験、太陽光を直接レーザーに変換する研究とNASAリファレンスシステムに代わる方式の検討などを積極的に行っている。
2007年にJAXAが研究委託していたレーザー技術総合研究所、大阪大学レーザーエネルギー学研究センターの研究グループが、太陽光をレーザーに効率よく変換する技術の開発に成功している。開発されたのは神島化学工業製のセラミック増幅器で、レーザーへの変換効率は42%になった[12][13]。
2009年に経済産業省とJAXAが、マイクロ波による長距離送電技術の開発・実験に着手すると発表。政府は新しいエネルギー源として2030年の商用化を目指している[14]。きぼうや小型衛星を利用した軌道上での実証も考えられており[15]、以前からその近傍での自動組み立て実験が考えられている[16]。
2011年1月、三菱電機・京都大学・宇宙航空研究開発機構などが、電力をマイクロ波に変換する技術の共同実証実験を同年春から開始すると発表した。実際に宇宙で行うのではなく、宇宙空間に条件を似せた空間においてマイクロ波を約10m伝送させ、その伝送効率や条件などを研究する。研究が実証されれば2025年以降の宇宙太陽光発電実用化に一歩近づく[17]。課題としてあげられているのは、発電コストを下げるためには相応の輸送費の削減が必要なことである。発電コスト8円/kwhを達成するためには輸送費を今の50分の1にまで下げる必要があるとしている[18]。京都大学は、2010年秋に宇治キャンパス内に新設した世界最大のエネルギー伝送実験施設で、4月以降、本格的なマイクロ波伝送実験を開始した。「フェーズドアレー」と呼ばれる世界最先端のマイクロ波エネルギー出力機器などを備え、将来的には人工衛星による実証実験を行いたいとしているが、電気とマイクロ波を相互変換させる際の変換効率を改善することが当面の課題だとしている
はい。
この話を引っ張り出すと、日揮のアルジェリアテロ、ボーイングに繋がる。
http://desuperado.seesaa.net/article/317134984.html
●土のうえのブログ
資料 日揮、IETR GSユアサ③
http://blogs.yahoo.co.jp/umebaze/7809893.html
2007年05月16日
北朝鮮の新型ミサイル「ムスダン」と自衛隊のレーザー兵器開発
http://obiekt.seesaa.net/article/41996312.html
ミサイル迎撃：高出力レーザー兵器開発に着手 防衛省方針 ［5/13 毎日新聞］
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防衛省は１２日、ミサイル迎撃のための高出力レーザー兵器の研究、開発に来年度から着手する方針を決めた。来年度予算の概算要求に盛り込む方針だ。北朝鮮のミサイル発射や核実験で日本上空の脅威が高まる中、日本の防空機能を強化する狙い。まずは本土防衛に直結する地上配備型レーザーの研究、開発を目指すが、将来的には航空機搭載レーザー（ＡＢＬ）についても検討する。
GSユアサ、国際宇宙ステーション用リチウムイオン電池を受注
2012年11月30日(金) 18時23分
http://response.jp/article/2012/11/30/186152.html
このリチウムイオン電池は10年を超える国際宇宙ステーションでの使用が期待されている
GSユアサ、プラグインハイブリッド車用リチウムイオン電池の新技術を開発
2012年11月8日(木)
http://response.jp/article/2012/11/08/184773.html
衛星からのレーザー照射で敵衛星を破壊、そして “神の杖”で地上攻撃… 米中宇宙戦争はこうなる！
（SAPIO 2012年6月6日号掲載） 2012年6月21日(木)配信
http://news.nifty.com/cs/magazine/detail/sapio-20120621-01/2.htm
●土のうえのブログ
資料 日揮、IETR GSユアサ①
http://blogs.yahoo.co.jp/umebaze/7805218.html
資料 日揮、IETR GSユアサ②
http://blogs.yahoo.co.jp/umebaze/7805275.html
資料 日揮、IETR GSユアサ③
http://blogs.yahoo.co.jp/umebaze/7809893.html
日揮、IETR GSユアサ と、トリチウムと重水素の実験
http://blogs.yahoo.co.jp/umebaze/7810339.html
https://mobile.twitter.com/AmboTakashi/status/295904619664650241?p=v
安保 隆（選管ムサシ不正選挙告発） @AmboTakashi
日揮、IETR GSユアサとキリスト教原理主義 ・オウムと日中衝突劇 velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/01/2…
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2013/01/28/6704955
そして、
「電磁波の誘導装置」「レイセオン」なんかを追っていくと・・・
「HAARP」のお話になりますね。
で、個人的にＨＡＡＲＰは、加速器の一種だと思ったりしてたんですが・・・
●世界の真実の姿を求めて！
気象兵器 ＨＡＡＲＰ
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/category11-1.html
○世界の気候に影響を与えるジェット気流は操作できるらしい？
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1071.html
雷などの気象現象が起こる場 合の大気圏下層部と電離層は、強力な電気的エネルギ－で繋がっている。そして電気的エ ネルギ－によって気象を自在にコントロ－ル出来ることが明確になった。
こういった技術 を完成させてのは、イレ－ト・インテリジェント・テクノロジ－ズ社というロシアの会社 であり、この会社は、２００マイルという広範囲にわたって気候を思いのままに出来ると いう技術を開発した。
ソ連は１９７５年の時点で、極超短波によるプ ラズマ兵器システムを完成させたと言われる。
それに対抗するためには、表向きアメリカ 合衆国政府は、高額な軍事予算を組み、プラズマの平和利用はそっちのけで、極超長波に よる電磁兵器システムハ－プとプラズマ兵器システムの研究に邁進した。
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Ａｔｌａｎｔｉｃ Ｒｉｃｈｆｉｅｌｄ Ｃｏｍｐａｎｙ（ＡＲＣＯ社）の子会社が施設 建設の契約の締結に成功した。
その企業、ＡＲＣＯ Ｐｏｗｅｒ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ Ｉｎｃ．（ＡＰＴＩ社）は、ハープ・システムで登用される電磁波エネルギーを電離層 に向けて大量に照射する技術に関する多くの特許を所有している関係上、社員約３０名、 年間売り上げ５００万ドル程度の小企業ではあるが、政府との契約を受注したものと思わ れる。
しかし、その後、世界的な防衛産業のＥシステムズ社に、そしてそのＥシステムズ 社は後に米レイセオン社に買収されてしまった。いずれにしても、これらの企業は米軍と の強いコネクションをもっており、ハ－プを平和利用するよりは軍事目的に利用する可能 性があることは明白である。
ガコ－ナにおける実験は、ＡＰＴＩ社の所有する特許の効果 と実用性を確認することでもある。
以下の１２の特許の内容を見れば、いかにハ－プと密 接に関連しているか、そして、いか
に軍事転用可能な技術であるか理解出来るというもの である。
1.合衆国特許：第４６８６６０５号、１９８７年８月１１日発行、発明者：バ－ナ－ド ・イ－ストランド「地球の大気圏、電離層、及び磁気圏に変化をもたらす方法とその装置 」様々な場所に配置された複数の送信機から電離層に向けて電波を照射し、電離層の一点 にエネルギ－を集中させ電磁波の密度を高める技術。
2.合衆国特許：第４７１２１５５号、１９８７年１２月８日発行、発明者：バ－ナ－ド ・イ－ストランド「人工的手法でプラズマ圏にサイクロトロン共鳴を発生させる方法とそ の装置」円偏光を施された電磁波を電離層に向けて照射し、その電磁波によって電離層内 にサイクロトロン共鳴を起こし、電荷を負った素粒子の運動を加速させる。こうした課程 で増幅したエネルギ－が素粒子に更なる電離現象を引き起こし、結果として限定した空域 に電荷を負った素粒子の絶対量を増加せしめる技術。
3.合衆国特許：第５０３８６６４号、１９９１年８月１３日発行、発明者：バ－ナ－ド ・イ－ストランド「空中において高速運動をする素粒子の皮膜を生成する方法」 複数の場所から電磁波を一点に絞って照射して、大気上空に高速運動する素粒子の皮膜を 生成することにより、素粒子に触れた物体の電子制御装置を混乱させる技術。
4.合衆国特許：第５０６８６６９号、１９９１年１１月２６日発行、発明者：ピ－タ－ ・コア－ト、ジェ－ムス・チャ「パワ－ビ－ミング・システム」 発信源から高周波を使ってエネルギ－を送り、そのエネルギ－を交流型の電力に変換して 離れた場所にある装置を作動させる技術。
5.合衆国特許：第５２１８３７４号、１９９３年６月８日発行、発明者：ピ－タ－・コ ア－ト、ジェ－ムス・チャ「共鳴空洞付きプリント配線を使用したパワ－ビ－ミング・シ ステム」 十字型ダイポ－ル・アンテナを使った発信源から高周波を使ってエネルギ－を送り、飛行 中の物体側で送られてきたエネルギ－を直流の電力に変換する技術。
6.合衆国特許：第５２９３１７６号、１９９４年３月８日発行、発明者：ポ－ル・エリ オット「ダイポ－ル・アンテナ施設」 高周波エネルギ－を発信するためのダイポ－ル・アンテナの構造に関する技術。
7.合衆国特許：第５２０２６８９号、１９９３年４月１３日発行、発明者：ロバ－ト・ バッサ－ド、ト－マス・ウォレス「宇宙空間に設置する軽量型反射装置」 宇宙空間に設置する電波の発信と反射を行うシステムの技術。このシステムを使用すると 低コストで電磁波を発信・反射を可能ならしめることが出来る。
8.合衆国特許：第５０４１８３４号、１９９１年８月２０日発行、発明者：ピ－タ－・ コア－ト「プラズマを利用して電離層内に形成する人工の鏡」 プラズマを使って電離層内に人工の反射鏡の様な機能を果たす部分を作り出すことにより 、地上から照射される電波を跳ね返す技術。
9.合衆国特許：第４９９９６３７号、１９９１年３月１２日発行、発明者：ロナルド・ バス「イオン化された雲の生成」 複数のアンテナを使用して同一の場所にエネルギ－を送ることによって電離層内における 複雑な相互作用を起し、プラズマの雲を生成する技術。
10.合衆国特許：第４９５４７０９号、１９９０年９月４日発行、発明者：アリ－・ジ－ グラ－、ヨセフ・エルセン「高解像度ガンマ線検知器」 効率的、且つ低エネルギ－のガンマ線を識別することが可能な、より検知能力の優れた比 重の軽いガンマ線を利用した検知器に関する技術。
11.合衆国特許：第４８１７４９５号、１９８９年４月４日発行、発明者：アダム・ドロ ボット「宇宙空間における物体識別システム」 比較的近距離に位置する兵器とそうでないものを識別するシステムに関する技術で、対象 物を高速運動する電子で包み、そこから得られる情報によって物体の本質が識別可能とな る。
12.合衆国特許：第４８７３９２８号、１９８９年１０月１７日発行、発明者：フランク ・ロ－サ－「放射能を伴わない核爆弾級の爆発」 混合した可燃性ガスを使用して爆発を起こし、核爆弾級の爆発効果を得ると同時に放射能 の飛散を起こさない技術。
少し引っ張っただけなので、是非、リンク先へ。
で、
＞2.合衆国特許：第４７１２１５５号、１９８７年１２月８日発行、発明者：バ－ナ－ド ・イ－ストランド「人工的手法でプラズマ圏にサイクロトロン共鳴を発生させる方法とそ の装置」円偏光を施された電磁波を電離層に向けて照射し、その電磁波によって電離層内 にサイクロトロン共鳴を起こし、電荷を負った素粒子の運動を加速させる。こうした課程 で増幅したエネルギ－が素粒子に更なる電離現象を引き起こし、結果として限定した空域 に電荷を負った素粒子の絶対量を増加せしめる技術。
サイクロトロン、加速器ですね。
で、今のサイクロトロンは、大強度重イオン加速器へ。
新しい線形加速器システムの実現により重イオンビームがさらなる大強度化へ
http://accl.kek.jp/topics/topics110331.html
＞9.合衆国特許：第４９９９６３７号、１９９１年３月１２日発行、発明者：ロナルド・ バス「イオン化された雲の生成」 複数のアンテナを使用して同一の場所にエネルギ－を送ることによって電離層内における 複雑な相互作用を起し、プラズマの雲を生成する技術。
「イオン化された雲の生成」とあるが、
このシマの上空、大気では、、
●弁財天
○核融研が日本一気温が高くなる多治見の原因 update2
http://benzaiten.dyndns.org/roller/ugya/entry/tritium_cause_tajimi_hot_temperature
核融研はキーホルダー程度のトリチウムだから安全だと言い張って土岐川に放射性物質を垂れ流すようだ。大気の雲は10イオンペアcm-3 s-1の反応速度で発生してる。ほんのわずかな大気のイオン化が異常気象を起こすというのがオランダの論文。
水にちょっと塩を加えると電導性が大きくなる。これと同じことが大気でも起きる。半減期の長い核種が大気に蓄積して電導性を増加させイオン化率を増加、異常気象の原因になってる。
「放射性物質が僅かにでも大気中に増えると大気のイオン化が大きくなり異常気象が悪化するから。」というのをガレキを燃やしてはいけない理由に追加しないといけないな。
もうビスマスが世界中で降ってるので手遅れかもしれないが、ケムトレイルで中和させる方法もある。なんだかなぁ。
広島原爆が爆発した後に黒い雨が降ったのと異常気象の原因は同じだ。
●誠天調書
○核融合科学研究所（岐阜県土岐市）の 重水素とトリチウムの核融合反応 とは水爆実験である
http://mkt5126.seesaa.net/article/316454280.html
誠天調書 2011年09月24日: 異常気象や地球温暖化のオゾン層破壊の真因は、原発運用や原発事故 及び 放射性核実験 にこそある。 核戦争や核実験 というよりも 核利用そのもの が、 生態系を破壊し地球を滅亡させる元凶である。
http://mkt5126.seesaa.net/article/227323869.html
誠天調書 2012年05月09日: ”放射性物質の大量拡散”というエアロゾル化の現象が 気象へ大影響を与える可能性
http://mkt5126.seesaa.net/article/268811764.html
あれだけ 放射線を放出する電荷した放射性物質がエアロゾル化して大量に空気中を漂う状況下 となれば
気象が平坦化しずらくなるのは むしろ当たり前の事象ではないか？
と激しく思う俺なのですが
この観点へ 頭の良いはずの人達が突っ込まない というのは大変に不思議な現象だと思いますｗ
つまり 大気が不安定になる 上空と地表面との温度差が一気に大きく変化した時に
其処にエアロゾル化した大量の放射性物質が有った場合
発生する上昇気流からなる積乱雲の発達の過程で 更なる電化を促すエアロゾルが加われば 何が起きるか？
平常時における
帯電エアロゾル濃度は、
主に放射性物質からの発生から
となっているが、
さまざまな気象現象による発生も
合併して観測される
ことが確認された.
この程度の事は
放射性物質を学んで行こうとしていけば その過程で どー考えたって疑問に思う部分である。
凡俗以下の俺の知性でも この程度の事は当然に考えるけど
核の専門家連中 や 頭の大変に良い人達 が この部分への言及をしないのは
どー考えても不自然に極まりないと思う。
アレですか 軍事機密ですか そーですか。
東日本へ アレだけ大量に放出された「電荷の放射性物質」が在り（つまりエアロゾル化）
そして 気象が極端に変化しやすい環境条件が起き始めたら
さてさて より極端な気象変化が起きる可能性 という事を
何故に頭の良い人達は言わないのだろうね？
つーか 高校の成績だってロクでもない文系高卒の俺が なんで こんな事を言いださにゃならんのよｗ
はい。
で、今、多治見でのDーD実験（水爆実験）で、市長が賛成に踏み切り、ふざけんな状態なんですが。
何か重ねてきてそうな気がするのは、僕だけですか？
マイクロ波が起こす
「通信、通信機器の障害の可能性」
なんかを妄想してたんですが、横文字専門用語地獄でくたばりましたｗ
（出せれるようになったら出します）
一見トンデモ系な事業（兵器）には、ニホンでは、三菱系ががっついています。
宗主国系の兵器とゆーと、核と深海掘削船（海軍）を使った地震、津波兵器が主。
宗主国金融ネットワークで行う壮大なインフラ事業。
言い方が非常に不愉快に感じるかもしれませんが、
キレイな爆弾が宗主国系。
汚い爆弾が戦争屋系。
ＩＣＢＭと劣化ウラン弾みたいな。
で、汚い爆弾ってゆーのが、ある事業（研究）に過程で生じる反応で、失敗なり、廃棄物であり、だ。
その廃棄物のようなもの（原料）をタダ同然で、なんだったらカネを貰って、手に入れ兵器に転用してるように思う。
劣化ウランなんか、そのまんまですけど。
環境省のガレキ焼却もそのまんまですけど。
一見トンデモ系な事業に食いつくのは、その過程で得られる蜜を独占する為。
そこを上手に高く捌く為の芙蓉グループ。
皇道派 三菱系 クソラエルモサドＣＩＡ 聖戦ヤロー ですな。
で、キチガイ妄想をしますが、
地デジ化に伴い、停波したアナログ。
その電波塔、アンテナ。
これは、電磁波の送受信場であり、誘導場。
軍事転用とか、ねーですかな！？
う～ん。
レイセオンでこんなのも↓
iPhoneとiPodに初の軍事用ソフト、米レイセオンが発表
2009年12月19日
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/it/2676652/5064226
【12月19日 AFP】米防衛大手レイセオン（Raytheon）は16日、米アップルのスマートフォンiPhone（アイフォーン）と携帯音楽プレイヤーiPod用の軍事目的のアプリケーション、「ワンフォース・トラッカー（One Force Tracker、OFT）」を発表した。
iPhoneとiPodが搭載するGPSや高速インターネット機能、加速度計などを利用して友軍と敵の位置を地図上にリアルタイムで表示する。レイセオンは、OFTはこれらの携帯器機にとって初の軍事目的のソフトだが、兵士だけでなく救急隊員や消防士にも便利だとしている。(c)AFP
https://mobile.twitter.com/desupehannari/status/315692729952792576?p=vｄｅｓｕｐｅｒａｄｏ @desupehannari
iPhone、戦地へ。 アメリカ陸軍、アップルから65万台のiOS端末を一括購入。
#androidjp @sm_hnさんから
http://t.co/Fy7XwLFJP8
革命的で魔法のような軍事革命（RMA）。しかも、信じられない台数で。そう、iPhoneならね。
銃や戦車なら潤沢な米陸軍でも、まだまだ不足しているのが、個人の携行する情報端末。
ペンタゴン（米国防総省）は、アップル社に65万台のiOSデバイスを発注しました。主にiPhone、iPad、iPod Touchです。この大口契約は、政府の歳出削減により、予算が一時は危ぶまれたものの、結局遅れつつも65万台全て購入する運びとなったようです。
無人飛行機の空撮した映像の閲覧、スナイパーのライフルの弾道計算など、iOS端末の想定される利用シーンは多岐に渡ります。
世界の先進国の軍隊は、情報における軍事革命（Revolution in Military Affairs）の渦中にあり、これもそうした軍の情報化の一環となります。これまで、米陸軍のこうした情報端末はBlackBerryがシェアを占めていましたが、Apple製品への転換が進んでいるようです。
アップル製品が、我々の生活だけでなく、軍事を含む、あらゆる分野で革命を起こしていることを象徴するニュースと言えます。
追記：情報元に更新があったことをコメント欄で指摘をいただきました。
Computerworldによれば、国防総省のスポークスマンから、報告書の内容について反論があったことが追記されました。
現在、国防総省は60万台のモバイルデバイスを保有しており、そのうちAndroidは8700台、iOSは4万1千台、ブラックベリーは47万台であるとのこと。ブラックベリーは将来の配備計画の一部に含まれており、このうちブラックベリーをiOSに完全に置き換えられるとする情報元の報告書は誤りである、というのが国防総省の声明だそうです。
企業向けの堅牢性が売りのブラックベリーですから、その点についてはBB10となっても当面評価されていきそうです。
https://mobile.twitter.com/desupehannari/status/315446045909868544?p=vｄｅｓｕｐｅｒａｄｏ @desupehannari
NATO軍：サイバー戦においては，敵国を助けるハッカーを殺すことが正当化されるとの見解
http://t.co/6vZkIq22yX
https://mobile.twitter.com/desupehannari/status/316843570675994624?p=vｄｅｓｕｐｅｒａｄｏ @desupehannari
Reading:ＪＡＸＡ 新理事長に奥村直樹氏就任へ NHKニュース
http://t.co/dp56fdbCkB
ＪＡＸＡ＝宇宙航空研究開発機構の新しい理事長に、元新日鉄の副社長、奥村直樹氏が就任することになりました。
ＪＡＸＡの理事長は現在、ＮＴＴドコモの元社長である立川敬二氏が務めていますが、今月末の任期切れとともに退任する意向のため、文部科学省は後任の人選を進めていました。
文部科学省の下村大臣は２６日に開かれた閣議で、元新日鉄の副社長、奥村直樹氏をＪＡＸＡの新しい理事長として起用することを報告し、了解されました。
奥村氏は６７歳。
昭和４８年に新日鉄に入社し、平成１７年から２年間副社長に就いたほか、平成１９年から６年間は、国の総合科学技術会議の議員を務めました。
奥村氏の人事は来月１日の発令で、ＪＡＸＡの３代目の理事長に就任します。
http://www.kantei.go.jp/jp/singi/index/kagaku/kousei.html
総合科学技術会議構成員（平成23年9月現在）
議長 野田 佳彦 内閣総理大臣
議員 藤村 修 内閣官房長官
同 古川 元久 科学技術政策担当大臣
同 川端 達夫 総務大臣
同 安住 淳 財務大臣
同 中川 正春 文部科学大臣
同 鉢呂 吉雄 経済産業大臣
同 相澤 益男 元東京工業大学学長
同 本庶 佑 京都大学客員教授
同 奥村 直樹 元新日本製鐵（株）代表取締役 副社長、技術開発本部長
同 今榮 東洋子 名古屋大学名誉教授
同 白石 隆 政策研究大学院大学教授・学長
同 青木 玲子 一橋大学経済研究所教授
同 中鉢 良治 ソニー株式会社取締役 代表執行役副会長
同 廣渡 清吾 日本学術会議会長
４月１日より、JAXAのアタマが変わる。
奥村直樹の詳細は、チラチラとしかネット上にはないんだが。
ナノテク。
そして、産総研の方に近い印象を受ける。
産総研は、、ニホン軍産複合体なる日本防衛装備工業会で繋がる。
兵器転用を流用を促してるような人事に思う。
あ、ニホン駐在米軍利権に突っ込んでなかったな。。
https://mobile.twitter.com/kento_sekkei/status/316238684812881920?p=v市民オンブズマン わらびの杜 @kento_sekkei
佐藤栄作は、国策として「公印偽造による裏金づくり」を72年沖縄返還時に密かに実施。その目的は県内政治家と各地町村の議員の買収。復帰40年その裏金の魔力は県内全域を汚染。命どぅ宝から銭どぅ宝の沖縄http://t.co/VTtuOeVP8G
核の地下化。
衛星、通信事業の変化の時。
利権が蠢いた時。
この話が関係がないとは思えない。
↓↓
https://mobile.twitter.com/mkt5126/status/316413552380489729
mkt5126 @mkt5126
1. “アメリカにおける一票の格差問題を解決した裁判”が 1962年の「ベイカー対カー事件」と1964年の「レイノルズ対シムズ事件」 なのだが、シンベイホシュで民主主義をウツクシイとする者達ほど 何故か声を大きくして叫ばない。
http://t.co/dhjmlPqEqW
宗主国と軍産の間で舵を取る者達。
情報工作、保険金テロを生業にする快楽殺人者達。
宮崎勤冤罪事件であり、
オウムサリン事件であり、
東電OL殺人事件であり、
フクイチテロであり、だ。
他にも沢山ありますね・・・。
兵器として、サイバー菌やバイオや気象系。
核は、汚い系。
で、ドローン。
これは、衛星、サイバーとセットだと思うが。
情報流通工作に対抗するものを
「下士官層の構築」
と誠天サン。
「ネットは補給船でもある」
と土の上サン。
「下士官は狙撃兵でもある」
とＴruｔｈサン。
いろいろとやれる事はあるけれど、
いろいろとやれる訳じゃない。
僕は 快楽殺人者を 僕なりに 追う。
追っかけてる人が多いようで、少ない。
はっきり分かるようで、分からない。
そこの情報には、スピンが異常に多い。
ここを出していく事が
情報流通の中のボーダーラインを少しでも上げる事
に、否が応でも繋がるはず。（最低でも、自分自身の理解は深めていける、たった一人でも平均点としては上がるだろｗ）
AＢＣＤＥ兵器の回収にもなるし。
まぁ、アホなので、ほんの少しずつ。
たったの一言を出していくのに数時間がかかる。
それを積み重ねていく。
で、振り出しに戻りながらｗ
時間があろうが、なかろうが、それは変わらない。
自分に出来る事 でしかないから。
まぁ、いつも通り だなｗ
マゾではありませんがｗ
使えない不遇なキャラをゲーム内で見かけると、気が付くと、ソイツに一生懸命になっていたのは、学生時代ｗ
まぁ、アーダンは自分だったんだなｗ
